勤務時間の計算と「0.25時間=15分」早見表 — 給与計算はなぜ10進法?

公開日: 2026年8月25日 / 筆者: Kento

給与明細やシフト表に出てくる「7.75h」という表記。7時間75分ではありません。7時間45分です。時間の世界は60進法なのに、給与計算だけ10進法——この橋渡しでつまずく人のために、仕組みと早見表をまとめました。

なぜ10進法に直すのか

理由は単純で、時給との掛け算をそのままできるようにするためです。時給1,200円で7時間45分働いたとき、「1,200×7.45」と計算すると間違いです(7時間27分ぶんの金額になってしまう)。45分は45÷60=0.75時間なので、正しくは「1,200×7.75=9,300円」。Excelや電卓は60進法を知らないので、人間の側が10進法に翻訳してあげる必要があるのです。

15分刻みの早見表(これだけ覚えればOK)

多くの職場は15分刻みで勤怠をつけるので、実務ではこの4つでほぼ足ります。それ以外の分数は「分÷60」で計算します(例: 20分=0.33、6分=0.1)。逆方向は「小数×60」。0.4時間なら0.4×60=24分です。暗算が面倒なら勤務時間計算ツールの変換ボックスにどうぞ。

実働時間の出し方 — 引くのは「休憩」

実働時間=終了時刻−開始時刻−休憩時間。9時出勤・18時30分退勤・休憩60分なら、9時間30分−1時間=8時間30分(=8.5h)です。夜勤で日をまたぐ場合は、終了時刻に24時間を足してから引き算します(22:00〜翌6:00は、30:00−22:00=8時間)。

休憩には法律の最低ラインがある

労働基準法では、労働時間が6時間を超えるなら45分以上、8時間を超えるなら60分以上の休憩を、勤務時間の途中に与えることとされています。「9時〜18時・休憩1時間」という定番の形は、実働8時間+法定どおりの休憩60分、というわけです。ちなみに6時間ちょうどの勤務なら、法律上は休憩なしでも違反ではありません(「超える」場合のルールのため)。

勤務時間の丸め、どこまで許される?

原則として、労働時間は1分単位で計算するものとされています。日々の勤務時間を一律に15分単位で切り捨てる運用は、働いた分が支払われないことになるため原則に反します。例外として認められているのは、1か月の合計時間に端数が出たとき、30分未満を切り捨て・30分以上を切り上げる処理など、労働者が一方的に不利にならない丸めです。自分の職場の勤怠ルールが気になったら、就業規則の「労働時間の計算」の項を確認してみてください。

まとめ

覚えることは2つだけ。「15分=0.25」と「実働=終了−開始−休憩」。あとは勤務時間計算ツールが、日またぎも10進変換も時給の掛け算も引き受けます。月末の勤怠締めのお供にどうぞ。